UTSの歩み

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留学のように国際間にまたがる事業を行う以上、海外のマーケットや教育事情の情報が必要になるが、
この情報収集には苦労が多かった。70年代は、日本という国自体が国際的に主要国として認知されていなかった。このため日本に入ってくる国際情報はアメリカ経由の情報が殆どだったのだ。
ＵＴＳは創立時、ヨーロッパの国々とパートナーシップを組み運営していたため、日本にいては入手できない情報も運営上必要になることが多かった。このような情報を得るべく、留学関係の国際団体との接触を手探りで行ってきた。

最初にしたことは、交流のある私立語学学校を訪ねて歩くことだった、今となっては信じられない話だが、70年代から80年代初期、取引先の学校へ直接代表者が足を運びアピールしなければ、ＵＴＳという企業を信用してもらえなかったのだ。

こんなエピソードもある。70年代の初め、英国南部にある大手英語学校を訪れたときだった。
出てきた校長兼オーナーは、基本的にはヨーロッパ人しか留学エージェントとして認定しないが、どうしてもというなら取引してやるという。おまけに英語の慣用句のbe accustomed to の使い方が悪いと私の英
語力を批判し、彼の考える見当はずれの日本人論を話すのである。ただそんな彼も後年、日本の資本と組んで自分の学校の日本校をオープン、引退するまで日本と取引を続けることとなった。（もちろんその頃には日本は素晴らしいと言っていた）ヨーロッパで日本と一番関係の深い英国ですら日本のＵＴＳを信用してもらえないような有様だったため、フランス、スペイン、ドイツなどで当時紹介していた学校は、全て一校一校訪ねて行った。

また個別の学校訪問による交流のほか、各種の国際団体に所属し情報交換することの重要さを感じ始めたのもこの時期である。

1974年にUTS英国が設立されたとき、ＵＴＳ7カ国の全体会議において討議されたのは、FIYTO-Federation of International Youth and Travel organizationという団体への加盟だった。
FIYTOの創設者はフランス人で、第二次世界大戦が終わった直後の46年、47年にかつての敵国ドイツへフランス人学生のグループを連れて行ったことから始まる。FIYTOは1950年にカンヌの総会で設立。当時の加盟国は、フランス、ドイツ、オーストリア、スペイン、イタリア、スウェーデン、デンマークであった。このＦＩＹＴＯ会議に始めて出席したのは、1982年のマニラ会議。ＵＴＳが正式加盟したのが94年である。英文の会社定款や2期分の決算書の用意などの入会準備は苦労も多かった。
またFIYTOのなかに一部会として、1988年留学事業者団体ＡＬＴＯ―Association of Language Travel Organisationsが誕生。ＵＴＳは日本で唯一その発起人に名を連ねたのだった。

ＦＩＹＴＯはいまや青少年の国際交流、学生旅行、留学、語学研修などを推進している公的機関、団体、会社の世界最大の集まりで、本部はコペンハーゲンにある。国際学生証の発行や学生用のチャーターフライトを手がけていたISTC（設立1949年、本部アムステルダム）と並んで国際交流、青少年の交流、旅行団体としては世界を二分する団体だったが、この2つの団体は2006年に合併しＷＹＳＥという団体となった。現在ＷＹＳＥは、国連のＷＴＯ（国際観光機構）のパートナーＮＧＯとして世界中で活躍している。

また英国においては、1977年よりBTA(英国政府観光庁)とARELSの共催で行われるARELS　Workshopに出席し始めた。ARELSとはAssociation of Recognised English Language Schoolsの略で、英国政府が認定した私立英語学校の意味で当時数十校あった。このARELSは後に公立の短大、大学の英語講座の連盟も加わることになる。現在はEnglish UKと呼ばれる団体になり、加盟校数は340以上となった。

1979年オックスフォードにＵＴＳが運営する英語学校を設立し、新たな拠点ができたことで、英国だけでなくアメリカにも目を向けることができる体制となった。この表れが、1979年のＮＡＦＳＡ加盟である。NAFSAは世界最大の大学国際交流機関の集まりで、数千を超えるアメリカの大学を中心とした世界の教育交流関係者が、年に一度集まる貴重な場となっている。

留学、教育を巡る国際海外や国際団体に、ＵＴＳは設立初期から参加し続けており、後年欧米人以外で初のALTOの理事となることになる。国際団体とは各国、各団体の利権とエゴのぶつかり合う場で、その調整の場が国際団体であることを、理事の任期であった２年間、池野は強く感じ続けてきた。
このような世界各国の国際交流に参加し続けている、日本の留学エージェント・留学会社は、本当にごく一部でしかないことも。