1960年代の後半から1970年代後半にかけての留学指南書といえば、ブリティッシュカウンシル、
フルブライトなどの外国政府の奨学金試験のための合格法の本であって、私費留学についての本は殆どなかった。

1978年まで、外貨持ち出し制限もあって留学斡旋業は事業としてほとんど成り立たなかった。少ない外貨持ち出し枠の中では、観光旅行、親善旅行がせいぜい、という時代だったのだ。つまり1970年代の留学とは、いかにして外貨を調達し、私費留学を可能にするかというものであった。その規制が撤廃され持ち出し額が無制限になったのは、1978年4月1日のことである。

その時期に始めて本格的に登場した私費留学の案内書が、アルク社が発行するイングリッシュジャーナル78年4月号、臨時増刊号の「留学事典」であった。
その雑誌に広告を出した留学業者はわずか18社、そのうち今日も存続しているのが4社である。現在日本で留学斡旋業者は2000社といわれていることを考えると隔世の感がある。

1970年代、海外とはアメリカを指し、留学とはアメリカに行くことを指した。
そんな時代にSISのドイツ、英国、イタリア、デンマーク、フィンランド、オランダに要請され、共同出資で1974年に「United Travel Service(UTS)英国」を設立した。ＳＩＳ日本支部代表である池野は役員としてＵＴＳ英国に所属し、ＳＩＳからＵＴＳへと活動の重心を移すことになる。日本とヨーロッパ6カ国で構成されたUTS英国は、ヨーロッパと日本の学生に向けた英国留学プログラムの開発・・紹介を目的としていたが、ヨーロッパの学生はともかく当時の日本人学生には余り興味を抱かせることはできなかった。だが、ＵＴＳ英国の役員としての活動は、留学プログラム提供者の視点で留学事業を考えるきっかけとなった。また世界のマーケットで求められる語学研修プログラムを開発するという経験が、後にオックスフォード国際教育カレッジの創設に非常に有益になったのはいうまでもない。

1970年代の日本では、振り返ってみると留学斡旋ビジネスは事業として成立しえない時代だった。このためＵＴＳ英国・ＳＩＳ日本の活動は経済的困窮を極めた。そのような状況のもとで池野の事業継続の原動力となっていたのは、日本人が訪れないヨーロッパの各地や、まだ日本では誰も提供してない留学プログラムを開拓、提供しているという心意気のみだったと言えるだろう。